アレルゲン検査を始めました。[2014.12.05]
我が国の食物アレルギー体質を持つ方は年々増加しており、全人口の1～2%(乳児を限定とする場合は約10%)と予測されています。
食物アレルギーは有効な治療方法が無く、アレルギー物質を摂取しない事のみ防ぐ事が出来ます。
食品を提供する事業者は事故を防止する為に、これらアレルギー物質が含まれていない事の確認をする必要があります。
弊社では、消費者庁次長通知「アレルギー物質を含む食品の検査方法について（平成22年9月10日消食表第286号） 」に基づき食品中の特定原材料検査を実施しています。
消費者庁食品表示について 消費者庁次長通知「アレルギー物質を含む食品の検査方法について（平成22年9月10日消食表第286号） 」
