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研究所NEWS

研究所NEWS一覧

  • 建築物石綿含有建材調査者の資格者登録[2016.04.27]

    弊社社員が建築物石綿含有建材調査者の資格を取得しました。
    建築物の吹付けアスベスト調査に対する補助制度において、今年度より建築物石綿含有調査者が在籍する分析機関が実施する事となり、弊社は補助対象アスベスト調査が可能な分析機関となりました。

    これからも、建築物石綿含有建材調査の専門家として、正確かつ精度の高い調査でお客様 ...
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  • 作業環境測定の第9回総合精度管理事業に合格[2016.04.15]

    公益社団法人日本作業環境測定協会が実施する「第9回総合精度管理事業におけるクロスチェック」に参加し、作業環境測定機関として登録を受けている全ての項目において合格し「精度管理優良機関」と認められました。

    これからも、さらなる精度管理体制と測定技術の向上に努め、お客様事業所の作業環境改善にお役にたてるよう努めてまいります。
  • もしもの時の備えに「災害時相互支援協定」を締結[2016.04.07]

    もしもの時の備えに「災害時相互支援協定」を締結
     このたび弊社は一般財団法人広島県環境保健協会と「災害時相互支援協定」を締結し、平成28年4月6日に広島市内で調印式を行いました。

     一般財団法人広島県環境保健協会は西日本において試験検査機関のリーダーとして、もっとも信頼できる機関であります。
     この協定は地震・津波・台風等の自然災害、テロ等による大規模な災害及び不慮 ...
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  • 平成27年度全国飲料水検査研究発表会に参加しました。[2015.12.17]

    2015年11月19日〜20日に開催された「平成27年度全国飲料水検査研究発表会」
    (全国給水衛生検査協会 主催)において、「LC-MS/MS直接注入によるフェノール類分析方法の検討」という演題で技術発表をおこないました。
    水道水のフェノール類の分析法については、「固相抽出-誘導体化-GC/MS法」および
    「固相抽出-L ...
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  • 年末年始 営業日のご案内[2015.12.16]

    平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
    年末年始の営業日を下記の通りご案内申し上げます。
    甚だ勝手ではございますが何卒ご了承下さいますようお願い申し上げます。

    また、本年中のご愛顧に心より御礼申し上げますと共に
    明くる年も変わらぬお引き立てのほど、よろしくお願い申し上げます。 
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  • 外来植物駆除ボランティアへの協力参加[2015.09.28]

    外来植物駆除ボランティアへの協力参加
    特定非営利活動法人 ドラゴンリバー交流会主催によるセイタカアワダチソウ駆除ボランティアに今年も弊社CSR活動の一環として協力参加しました。

    当日は福井市の中心部を流れる足羽川の花月橋周辺の河川敷で草刈り機や鎌を使ってセイタカアワダチソウ等雑草を刈り取りました。毎年参加している為か刈り取るスピードもだんだん速くなっているように感じま ...
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  • 平成27年 11月 1日採用情報[2015.09.11]

    平成27年 11月 1日採用について詳細は、採用情報をご覧ください。
  • 食品開発展2015に出展致します。[2015.09.01]

    食品開発展は、近年の食品分野の2大潮流となっている「健康と安全」に関するアジア最大の技術展です。国内市場だけでなくアジア市場への入り口として国内外の関心を集めています。是非ご来場をお待ちしております。


    展示会名:食品開発展2015
    会  期 :2015年10月7日(水)・8日(木)・9日(金)
    ...
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  • 福井県立大学経済学部飛田ゼミナールより「女性が活躍している企業」として受賞[2015.01.20]

    福井県立大学経済学部飛田ゼミナールより「女性が活躍している企業」として受賞
    平成27年1月20日福井県立大学経済学部飛田ゼミナールより大学生が選ぶ働きたい企業ランキング「女性が活躍している企業」で総合部門の表彰状を頂きました。

    受賞理由として
    「総合的に安定した経営とバランスのとれた福利厚生で非常に低い離職率を実現している」
    ①1時間単位の年休制度を取得出来る。
    ②有給 ...
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  • アレルゲン検査を始めました。[2014.12.05]

    我が国の食物アレルギー体質を持つ方は年々増加しており、全人口の1〜2%(乳児を限定とする場合は約10%)と予測されています。
    食物アレルギーは有効な治療方法が無く、アレルギー物質を摂取しない事のみ防ぐ事が出来ます。
    食品を提供する事業者は事故を防止する為に、これらアレルギー物質が含まれていない事の確認をする必要があります。
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